前編に引き続き、テレワークの働き方について、後編では企業目線に注目して見ていきたいと思います。
＜問われるオフィスのあり方＞
テレワークによって、以下のような新しいスタイルでの働き方も増えてきています。 ・オフィスへの出社を要しないフルリモートワーク ・リモートワークとオフィス出社のハイブリッド型 ・完全に自分の裁量で出社時間を決められるスーパーフレックス制度
様々な働き方の変化がみられる今、それらの変化に伴い“オフィスのあり方”も変わりつつあると言えます。
今までオフィスは、都心・駅近という立地条件に重きを置かれていましたが、このような新しい働き方ではそのような土地の値段の高いところでオフィスを維持すべきなのかという見直しが始まってきています。 最近では、リクルートホールディングスが銀座の自社ビルを資金見直しの一環として売却しました。
これは、コロナ収束後もテレワークが維持される兆しともいえるかもしれません。
＜新しいオフィスの役割＞
これらのことから、今後は小規模なオフィスの需要が増加するの可能性が高いと考えられます。 今までのような島型に個人のデスクがびっちりと並んでいるオフィスではなく、個人のデスクが固定しない「フリーアドレス」なテーブル配置や、会議室や談話室としての機能の増加するのではないでしょうか。
コロナ収束後は、これまでの働き方とは全く異なるオフィス環境になっているのかもしれませんね。
[参考] PR TIMES 2020年12月16日 「テレワーク実施率について、４回目となる２万人規模の調査結果を発表」(株式会社パーソル総合研究所) https://prtimes.jp/.../html/rd/p/000000455.000016451.html...
SHARING「変革の時。withコロナで変わるオフィスのスタンダード」 https://time-sharing.jp/sharing/8719-2
JIL 2020年 11月 17日「Withコロナ時代のオフィス戦略とは？」 https://www.joneslanglasalle.co.jp/.../what-is-the-office...
東京新聞 2021年2月27日 「リクルート、銀座の本社ビル売却 資産見直しの一環」
（文責：白倉）